最近はチラシの反応も悪いし、物価も上がっていて生徒数が伸びず、これからの塾を継続して経営できるか心配です。
学習塾の倒産件数が増加している中、これからの塾経営に不安を感じている方も多いと思います。
倒産している会社は経営の悪循環に陥っており、このサイクルにはまると倒産のリスクが高くなってしまいます。
この記事では倒産リスクとなる経営の悪循環サイクルを解説した上で、これからの塾経営に必要な９つのチェックリストをご紹介します。
- この記事で分かること
- 学習塾の倒産件数は増加傾向
- 経営リスクとなる倒産サイクルとは
- 塾経営の９つのチェックリスト
- まず取り組むべきポイント
- サマリー
塾経営の９つのチェックリスト
- 塾の成果の定量化
- 保護者の満足度の把握
- 世間の動向を把握
- 従業員の意欲
- 働く環境の改善
- 人材育成
- 従業員の給与の改善
- 自塾の強みが「強み」になっているか
- WEB集客の活用
- この記事の信頼性（筆者プロフィール）
- 元公文社員、学習塾業界の経験が１８年
- 生徒数２倍、ホームページアクセス数２.３倍など実績多数
- コンサルティングや関わった塾は３００件以上
- 経済産業省、ドリームゲート認定アドバイザー
2024年の塾の倒産は過去最高の件
東京商工リサーチによると、少子化や受験の多様化、個別指導、オンライン授業の台頭などで、学習塾の経営は難しさが増してきており、倒産件数が過去最高を更新しているようです。
倒産の理由の9割が生徒減
2023年の調査では、倒産の理由を見てみると、「販売不振」が41件で全体の9割以上でした。
塾の収入の多くは生徒からの会費収入ですので、生徒数が減ったことによる倒産が最も多いということになります。
経営リスクとなる倒産サイクルとは
全体像
悪循環のサイクルを表したのが下の図です。従業員がいないケースもありますので、読み続けて頂けたらと思います。
外的要因で生徒数が減る
起点は、少子化や経済的原因による生徒数の減少になります。
また、コロナの影響で保護者がインターネットを活用し塾選びをするようになりました。友人同士の口コミやチラシだけに頼っている塾は、生徒確保に苦戦しています。
従業員の給与が低い
生徒数が減ってしまえば、それだけ塾の売上が下がってしまいます。売上が下がれば、従業員の人件費を増やすことは難しくなってきています。
現在は人材確保に苦戦している塾が多いです。しかし、塾で働きたいと思っている人の多くは給与面の処遇を気にします。
また、給与が低ければ、優秀な人どころか求人に応募もしてくれない状況が続きます。
サービスの質が向上しない
人材不足であれば、1人あたりの業務量が増えてしまいます。
業務量が増えれば、授業の準備時間も削られ、長時間労働となってしまい、授業の質を維持するどころか下がってしまうこともあります。
保護者対応なども後手にまわり、保護者の満足度も下がってしまいます。
給与が低くても、成果を出したり、頑張っている従業員はいますが？
そのやりがいを大事にすることも重要ですが、それだけだと人材確保が難しい世の中になってきています。
塾の成果が出ない
授業の質が下がってしまえば、塾に来てもらっている生徒たちの成績も思っているより伸びず、成果が出ません。
成果が出なければ、自塾に入りたいと思う保護者が限られてしまい、生徒数が減ってしまう、というサイクルに陥ってしまいます。
従業員がいない場合
従業員がいない場合は、「従業員の給与が低い」ところを無くして考えてみて下さい。
生徒が増えない理由はサービスの質に課題があるのではないか？という視点です。
成果には、保護者の満足度も含みます。口コミの源は保護者だからです。
それではこの倒産サイクルから抜け出すために、何をしなければならないか、そのチェックポイントをみていきます。
塾経営の９つのチェックポイント
①塾の成果の定量化
筆者の経験則ですが、生徒が増えない塾の約３割は指導力にありました。
指導力を向上させるには、学校の成績など生徒の学力を定量化してあげると、自塾の指導力のレベルが分かります。
「学習習慣が身につく」ということを売りにしているのであれば、どの程度身に付いたか保護者にアンケートを取るなど、何らかの形で定量化することも可能です。
定量化については、こちらの記事も参考にしてみて下さい。
②保護者の満足度の把握
普段、保護者の方と生徒の話はしていても、保護者が自塾に満足しているのかどうかまで把握している塾は多くありません。
口コミを生むのは保護者ですので、保護者アンケートなどで保護者の満足度を把握することが大事になってきます。
③世間の動向を把握
近年、学校教育が大きく変わってきています。
探求の授業が導入されアクティブラーニングなどで学び方も変わっていますし、大学入試では思考力や表現力が問われる問題が増えてきています。
それに伴い学校の授業も変わってきており、子どもや保護者が抱える課題も変化してきています。
例えば、探求の授業が増えたため、基礎学力が不足している生徒が増えていたり、中学生の英語が難しくなってついていけない生徒が増えたり、です。
そのような課題や方向性に応じて、塾も対応を変えていく必要があります。
④従業員の意欲
従業員がやる気や、やりがいを持って働いていないと、塾全体の雰囲気も良くなく人が集まりません。
従業員の仕事ぶりに対して、上司から何等かの評価やアドバイスなどを行っていますでしょうか？やっていても、形式だけになっていないでしょうか？
年に１～２回ほど、人事評価の面談をしている会社もあると思いますが、普段のコミュニケーションでも、従業員の仕事を褒めたり、励ましたりすることも大事です。
⑤働く環境の改善
あまり働く環境が良くない塾の話を耳にします。
長時間労働やサービス残業、休日出勤が当たり前になってしまうと、授業の質も落ちてしまいますし、従業員の離職につながります。
転職する人向けの口コミサイトなどがあり、自塾について評価の点数が低かったり、悪いコメントが複数あったりすると求人募集をかけても人が集まらなくなります。
⑥人材育成
授業の質向上を考えると、従業員への人材育成が重要です。
しかし、人材育成を行っている塾は少ないです。時間が無い、人材育成したことが無い、など理由は様々です。
従業員に出来ていないことを指摘するだけでなく、出来るように育ててあげることも経営者の役目です。
働く環境の改善や人材育成の方法については、こちらを参考にしてみて下さい。
④～⑥は倒産サイクルの「塾の成果が出ない」に対応します。教育というのは目に見えないサービスだからこそ、働く人の気持ちや能力向上が大事なポイントになります。
⑦従業員の給与の改善
資金的な余裕があれば給与の改善は早めに行った方が良いですが、そのような余裕が無い塾がほとんどかと思います。
しかし、従業員は、どうやったら、どのくらい給与が上がるか知っていますか？
人事評価制度が無い塾もあるかもしれませんが、従業員も頑張った分だけの報酬は欲しています。良い評価を得られたら、給与が上がることが分かれば、従業員のモチベーションにつながります。
⑦はそのまま「従業員の給与が低い」に対応します。給与を改善する場合は、④～⑥を同時に行うと効果的です。
筆者は人事制度を作ったことがありますが、上手く制度化することで従業員のモチベーションもあがり、人材育成につながります。
⑧自塾の強みが「強み」になっているか
数ある塾から保護者から選ばれるには、その塾ならではの強みが必要です。自塾への問い合わせが少ないのは、塾の魅力が地域の保護者に伝わっていないというのも理由の一つです。
- 競合と比較してみた場合
ホームページやチラシに、他塾とは違った強みを記載していますか？
記載していれば、現在も強みになっていますか？
強みだと打ち出してから、競合が増えていることもありますし、他塾が自塾の強みを上回っているかもしれません。
- 「強み」が地域の保護者に伝わっているか
体験授業や入塾するタイミングで、保護者にアンケートを記入してもらうと思います。
その中に、「当塾を選んだ理由は？」という質問を作って、自塾の強みを選択肢に入れてみて下さい。
その強みを選んだ人が多ければ、きちんと保護者に伝わっていますし、それが魅力的な強みになります。
こちらが伝えているつもりでも、伝わっていないことは良くあります。伝わっていなければ、強みを見直すか、表現方法などの工夫が必要です。
⑨WEB集客の活用
チラシの反応が悪くなっていると感じている塾の方は多いかと思います。実際、コロナからは保護者はインターネットで塾の情報を集めて、比較して問い合わせしています。
そのため、WEBを使った集客を進めていくことが必要です。
既に外部の会社にWEB集客を任せている塾もあるでしょう。しかし、その会社の言いなりになっていませんか？
WEB集客を行っている会社のほとんどは塾での経営経験がありません。そのような会社にWEB集客を任せる場合、指示する塾の担当者の力量が重要ですので、その担当者も塾経営や保護者の気持ち、行動について知識・経験を高める必要があります。
WEB集客の際のポイントはこちらにまとめてありますので、参考にしてみて下さい。
⑧⑨は、「生徒数が減っている」に対応します。塾業界はWEB集客について遅れている業界でもありますので、積極的に取り組むことをおススメします。
まず取り組むべきポイント
まとめの図
何が出来ていないかを把握する
まずは何が出来ていて、何が出来ていないかを確認してみて下さい。
「生徒数が減っている」以外は出来ているのなら、⑧強みと⑨WEB集客に取り組む、など塾の状況に応じて活用してみて下さい。
長期的な視点
全般的に出来ていないよ、という場合はまず、
④従業員の意欲
から始めてみて下さい。
時間は多少取られますが、無料でできます。
そして次に、①成果の定量化と②保護者の満足度把握を行って、自塾の現状を知った上で、何をすべきか対策を立ててみましょう。
短期的な視点
早く生徒数を増やしたいよ、という方は
⑧強みと⑨WEB集客を始めて下さい。直接的な生徒の増加につながりますので、従業員の給与改善にもつながります。
WEB集客の中でも、Googleマップ対策（リンク：ＭＥＯ）はお金をかけずに始めることがでるのでおススメです。
そして、WEB集客をやりたくても何をして良いか分からない方は、こちらまでご連絡下さい。無料で相談させて頂きます。
WEB集客に限らず、倒産サイクルやチェックポイントについてのご質問、ご相談もお待ちしております。
【無料】中小学習塾の生徒数を2倍にした実績を持つスタッフが相談
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- 生徒募集がマンネリ化してきている
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